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2014年6月 1日 (日)

グロホ三沢展開に見るオスプレイ反対運動の本質

沖縄でのオスプレイ反対運動は、やっと沈静化してきました。

その理由は、沖縄入りしていたプロ市民による長期対応が限界になって来たという面もあると思いますが、その他にも反対派による攻撃の図式が影響していたように思います。

先日、三沢にグローバルホークが一時運用のために展開しましたが、このグロホ展開に対するマスコミの反応を見ると、やはりこの攻撃の図式は影響が大きかったのだろうと思います。

過去はともかくとして、左派系組織・マスコミも、今では自衛隊に対して表立って反対することは少なくなりました。(対自衛隊世論が好転したので、攻撃し難くなった)

そうなると彼等の戦略としては、攻撃対象を米軍に集中したかったのだろうと思われます。
そのような状況下で、米軍だけが”危険な機体”であるオスプレイを日本に持ち込むとなれば、標的として適切だったのでしょう。

しかし、自衛隊へのオスプレイ導入の方向が定まり、米軍”だけ”が市民を危険にさらしているとは言えなくなりました。
オスプレイが危険だからという理屈では、自衛隊をも非難することになりますし、自衛隊のオスプレイは、恐らく沖縄以外に配備になるでしょうから、沖縄だけに危険を押しつけられているというロジックも成り立たなくなりました。

これを踏まえてグロホの三沢展開を見てみると、やはり納得できる状況になっています。
グロホの三沢展開に対して、もちろん反対運動はありますが、極めて小規模です。
簡単にググっただけですが、反対運動を報道している全国紙は、今や朝日を上回る左寄りの毎日新聞だけのようです。

グロホの場合、自衛隊が既に導入の方向を決め、しかも三沢で運用することもほぼ決まっている状況のため、グロホに反対することは、自衛隊による日本防衛にも反対することになります。

防衛省としても、オスプレイの事例を反省材料として、米軍がグロホを持ち込むよりも先に、自衛隊への導入を打ち出したのかもしれません。

正直に言うと、安全性という点では、グロホの方がオスプレイよりも心配です。
7機が制作された試作・開発機は、7機中3機が事故で失われていますし、量産後も2012年には米国内で墜落事故を起こしています。
それに、ドイツがグロホ導入計画を進め、テスト飛行まで行いながら、計画をキャンセルした理由は、空中での他機とのニアミス・空中衝突の危険性から安全確保が困難だと判断したためです。
ヨーロッパの空は、確かに過密ですが、日本周辺の航空路も、韓国や中国の経済規模が大きくなったこともあり、かなり過密になってきていますし、ヨーロッパと比べると、日本の上空は気象条件的にも厳しさがあります。

こう言った事もあって、過去記事「グアムに無人機-備えはOK?」を書いたのですが、結果的には、グロホに対する反対運動は、無視できる程度でした。

やはり、オスプレイとは図式が違った事が大きいと思います。

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