変わる毎日新聞＆ＴＢＳ＿変えたのはネット？

いささか深読み過ぎの感は自分でも感じますが、ここ最近、毎日新聞とＴＢＳの姿勢変化を感じます。

まずは、新聞社の姿勢が如実にでる社説から。
「社説:アルジェリア事件　政府は危機管理見直せ」（毎日新聞１３年１月２２日）
最後の憲法９条の下りは、従来の毎日新聞ですが、それ以外は、かなり真っ当な主張をしています。

テロや紛争に備え、情報収集能力を高めるとともに、民間企業とともに対応マニュアルづくりを進め、万一に備えて邦人保護・救出の態勢を整えるのは政府の責任である。

　小野寺五典防衛相は、自衛隊から在外公館に派遣されて軍事情報を収集する防衛駐在官を充実させる考えを示した。現在、防衛駐在官を派遣しているアフリカの国はエジプトとスーダンのわずか２カ国である。

　テロ情報は各国の軍が扱っている場合が多い。アフリカなどで防衛駐在官を増やせば、米国などとの一層の連携、情報共有と合わせ、日本の情報能力向上に結びつくだろう。

　一方、防衛相や石破茂自民党幹事長は邦人保護・救出に関連して自衛隊法の改正に言及した。

　同法では「在外邦人等の輸送」を実施する場合、現地の安全確保が前提になっている。輸送手段は航空機と船舶に限られ、陸上輸送は想定していない。これらの論点のほか、妨害行為への対処として、正当防衛を超えて武器を使用できるよう基準を緩和するかどうかも焦点となる。

　テロや紛争の規模・内容は変化しており、それに合わせて邦人保護・救出の法制度を整えるのは当然である。

続いて、ＴＳＢ。
「TBS番組が韓国経済ボロクソにけなす　ネットで「俺たちのTBS！」という賞賛の声も」（Ｊ－ＣＡＳＴニュース１３年１月２５日）
韓流タレントの多用や慰安婦問題など、ＴＢＳではなく、本当はＫＢＳなんじゃないかと思う所のあったＴＢＳですが、あからさまに韓国に否定的な放送をしたようです。

   TBSが韓国経済をボロクソに叩いた、とネットで話題になっている。韓国企業の信頼度は先進26カ国中最下位で、家電も世界を席巻しているとされるが、特許侵害が多く様々な問題を抱えている、といった具合に、韓国経済のありようを、これでもかというようにボロクソに叩いているのが特徴だ。

そして、この記事の末尾にも書かれているＴＢＳ社長の手紙があります。
「視聴率低迷「TBS社長」全社員宛ての手紙」（プレジデントオンライン１３年１月２０日）
内容は、視聴率低迷を打開するため、社長が全社員に宛ててメールを書いたとしたものです。

メールの内容は抽象的だったようですが、毎日新聞上層部と示し合わせ、方針の転換をしたことを号令したのではないかとも思えます。
このメールの記事が２０日、社説が２２日、韓国批判報道が２５日と、妙な符号を感じるのです。

もし、そうだとしたら、変えたのはテレビや新聞自身ではないことは明かです。
やはり、ネットの影響が徐々に出ているのではないかと思います。

なお、ＴＢＳの社長石原俊爾氏は、”あの”石原莞爾の孫です。（名前もそっくり）
生え抜きのＴＢＳ社員なので、期待することは間違いかもしれませんが、実は根では、という期待も持ってしまいます。

レーダー照射事件でも、軍は暴走するものだとでも言いたげな所は変わってませんが、ちゃんと自衛隊ではなく中国側を批判してます。
「社説:射撃レーダー照射　一線越えた挑発行為だ」（毎日新聞１３年２月７日）

日本政府が挑発行為の実態を正確に国際社会に発信することも重要である。

　また、今回の事案について詳しい説明を中国政府に要求するとともに、不測の事態回避のための「海上連絡メカニズム」構築に向けた日中防衛当局間の協議再開を中国側に求めることも必要だろう。

しかし、一方でテレビ朝日は好調だそうです。
朝日は、以外と機を見るに敏な所があるので、最近では毎日＆ＴＢＳ程左巻きではない雰囲気を出してましたが、自民党批判などは相変わらずです。
ネット世論が、マスコミ世論を圧倒できるように。微力ながら努力したいと思います。

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