これが陸自の生きる道

先日の記事「泥縄の水陸両用車導入」に、多くのコメントを頂きました。
私としては、そんなに多くの反響がある記事だとは思っていなかったため、ちょっと驚きでした。

今後の陸自の方向性（自衛隊風に言うと陸自のあり方）について、多く方が関心を持っているのだろうと思います。
ですので、今回は、この件について書いてみます。
普段、どちらかと言うと、それなりに軍事知識のある方でないと分かりにくい書きぶりですが、今回は、多少平易に書いたつもりなので、知識のある方には、少々かったるい記事かもしれません。ご容赦下さい。

”今後の”あり方について書く前に、”以前の”陸自が何を考えていたのかについてふれてみます。
過去（ここ数年以前）の陸自は、海自及び空自とは、同じ敵を想定していても、同じ戦場を想定してはいませんでした。

この事については、以前にも関連記事「陸自高射特科の全般防空使用は試金石」を書いています。
今回の記事とダブる部分が多いので、参考に見て下さい。

さて、前述の同じ敵を想定しても、同じ戦場を想定していないとの記述は、場所もさることながら、陸と海・空の間で異なっていたのは時間軸です。

その発想の根源は、北海道の奪取を目論むソ連を仮想敵とした想定です。
この想定に対して、自衛隊の作戦は、着上陸を阻止することでした。
着上陸を阻止するということに付いては、３自衛隊とも共通です。
ですが、局面と様相は異なります。

海自は米海軍と共同し、制海権を維持することで着上陸を阻止しようとし、空自は航空優勢の確保と、航空阻止（AI：Air Interdiction）作戦（分かりやすく書けば対艦攻撃です）で阻止しようと考えていました。
これに対して陸自は、水際作戦も行うものの、最終的には上陸した敵を機甲戦力で撃滅する考えでいました。

海が天然の要害となる日本の場合、海空自衛隊が健在であれば、ソ連としても危険性の高い着上陸作戦を行えません。
ですから、着上陸の前に、海上及び航空撃滅戦を仕掛けて来ます。

ソ連健在当時、ソ連の圧倒的な物量の前に、海空自とも、米軍の助けが無ければ、海空撃滅戦に持ちこたえられるとは考えていませんでした。

結果として、陸自が戦う時は、海空自の壊滅後だと考えていた訳です。
この事が、空自が陸自に対する近接航空支援に無関心だと言われた所以でもあります。
特に、FS（当時）が対航空作戦でも有用な戦力となるF-2に換装された後は、陸自が近接航空支援を必要な時には、F-2部隊が活動可能な状態で残っているはずなどありえない、というのが一般的な航空自衛官の認識だったように思います。「近接航空支援の訓練なんかしても無駄」という訳です。
いきおい、空自は制空戦闘偏重になっていました。

一方で、陸自もこの事は理解していますから、対空戦力を決して手放そうとはしませんでした。ナイキを空自に取られた後も、ホークを配備し続けましたし、強力な中ＳＡＭも開発・配備しています。
そしてその任を”野戦防空”とし、ソ連による攻勢対航空作戦が行われ、航空基地が攻撃目標となっている時にも、空自を支援しようとはせず、展開している陸自部隊を防護することしか考えてはいませんでした。
このため、陸自高射特科部隊は、空自BADGEとの連接能力及びその統制下での組織的防空火力の発揮には関心が薄かった訳です。
この点について書いたのが、前掲の過去記事です。
ソ連空軍とすれば、攻勢対航空作戦を行っている時は、陸自対空部隊の展開地を避ければ良いだけなので、わざわざ手を出そうとすることも無かったでしょう。

このように、同じ敵を想定しても、同じ戦場を想定していないというのは、主として時間軸のズレでした。

しかし、ソ連崩壊後、ロシアによる北海道侵攻の蓋然性が低下し、北朝鮮による周辺事態と日本に対する弾道ミサイル攻撃、及び中国による南西諸島、特に尖閣に対する侵攻の蓋然性が高まると、想定される戦闘様相が変りました。

海空自は、弾道ミサイル防衛の任が加わった事を除けば、従来と大きく状況は変化していません。
ですが、陸自が対処すべき状況は一変しました。
空自の策源地（那覇、良くても下地）が遠く離れ、南西諸島周辺海域において、海自に対する一定の接近阻止能力を持つに至った中国は、海空撃滅戦を行うことなく、奇襲的に、あるいは政治的に対処困難な偽装漁民等を用いて尖閣等を奪取する蓋然性が高まっています。

陸自としては、海空自の支援を受けつつ戦うことができるようになった、とも言えますし、海空自と協同しつつ、作戦を行わなければならなくなったとも言える訳です。
このため、つい最近になって、空自のレーダーサイトやＳＡＭサイトを警備する構えも見せるようになりました。
統合が声高に叫ばれるようになったのも、同時期です。
今までは、異なる時間軸で、それぞれ勝手に戦うつもりだったのが、協同して戦う必要に迫られたためです。

米軍でも、陸軍よりも海兵隊の方が、海空と密接な関係を持ってます。
海軍とは言うまでもなくですが、海兵隊独自でも航空戦力を持っているくらいですから、空軍との協同は必須です。

陸自の海兵隊化が進めば、同じ事が言えます。

陸自は、海空自の協力が得られる環境下において、それらと密接な連携を持ちつつ、極めて機動性の高い戦力をもって動的防衛を行うべく体制の変革が必要です。

具体的には、現在の中期防のレベルを超えて、私は次のような施策が必要だと思っています。
・輸送の困難な戦車等は削減し、機動戦闘車のような”戦略”機動性の高い装備を増やす
・特科火力は、自走砲を削減し、M777 155mm榴弾砲のようなヘリでも空輸可能な火砲を増やす
・無反動砲や迫撃砲と言った普通科部隊の火力を増強する
・ヘリを増やすとともに、空中給油能力を付与する。あるいはオスプレイを配備する

基本的には、陸自は動的防衛力という名の下、趣旨としては同じような方向で進んでいます。ですが、私はまだまだだと思っています。

陸自が変わりつつある一方で、海空自も陸自と協同すべく、動いています。
CAS（近接航空支援）を行うため、空自はレーザーJDAMを装備しましたし、海自はP-2にマーベリックを搭載さえします。
空自には、空輸能力の高いC-2が配備され、海自には、護衛艦という名前のまま、輸送艦としての能力を持った事実上の多目的艦として22DDH等を整備しています。

陸自は、更なる大きな変革をすべきだと考えています。
生き残るという意味ではなく、活用されるという意味において、それが陸自の生きる、いや活きる道です。

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